[TRPG]第10回 TORGオンリーコンベション
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200X年、日本国破産。
200X年、日本国政府、および地方自治体全体の借金額が、日本人の個人資産の総額である1400兆円を突破した。これを受けてSP社は日本の自国通貨建て長期国債を１段階格下げ(AA-→A+)、M社は異例の２段階(A2→Baa3)格下げを行った。これによって国債金利の急騰を招いたが、長期間続くデフレの影響で税収が減り続けていた日本にはなすすべも無かった。国家破産宣告は格下げの翌年に行われた。金利上昇によって利払いが追いつかなくなることが判明したからである。
借金の原因は多数あるが、国家事業の民営化に一番の問題があったと言われている。元々日本の公務員の数は極端に少なく(約4％、G7中最下位)、国から独占的に仕事を与えられる名目上の民間業者が多かった。本来、民営化は民間業者との競争の中でコストダウンをさせるために行われる行為である。しかし、既得権益を持ち続けたままの民営化や、民営化のための初期投資としての税金投入などにより、余計にコストがかかるようになってしまったのである(民間企業は利潤を確保する必要がある組織なので、競争が無い状況では国営時よりもコストが上がるのは当然である)。
ちなみに、平成15年度予算書の一般会計予算と財政法第28条による予算参考書類、および平成15年度国債・政府保証債の発行予定額によると、全収入のうちの借金依存度が約46％、全支出のうちの借金・利子返済分が約30％にも上る。国債・借入金等、国の借金総額は695兆円である(地方自治体分を含めると定かではないが、約1000兆円との説もある)。
一般会計・特別会計の歳入総額が約320兆円、うち新規発行国債・借換債・財政投融資特会債・政府保証債の総額が約148兆円。
一般会計・特別会計の歳出総額が約307兆円、うち国債費・国債整理基金特別会計における借換償還額の総額が約92兆円。財政投融資特会債・政府保証債については調べ切れていない部分もあるので、借金・利子返済分はもっと高くなると思われる。
国家破産宣言の翌週、国債のデフォルト(無効化)、国内に本社がある全銀行の預金封鎖、あらゆる預貯金に対する５０％の国家再生特別税の課税、法人税の外形標準課税方式への切り替え、固定資産税・相続税の大幅引き上げが相次いで議案に上がった。これらの法案は社共党を除く与野党一致の賛成により、１ヶ月もたたないうちに圧倒的多数で可決された。
各地でデモが発生したが、不思議とテロや国会議員暗殺のような大事件は発生しなかった。国民はもはや怒る気力をも失っていたのか、奇妙に静かな時間が流れた。
国債のデフォルトによって金融機関は大ダメージを受け、いくつもの銀行や保険会社が倒産した。その余波を受けて年度末決算で倒産する企業が相次ぎ、失業率は１５％を超え、もはやどこまで上がるかわからないという状況に陥った。国家破産による借金返済のために通貨が異常に大量発行されるハイパーインフレが発生し、物価上昇率は１０００％を超えた。食料品などの生活必需品を買えずに、または失業のショックで自殺する者が相次ぎ、死亡原因の第１位となった。
金融機関が持っていたはずのアメリカ国債などの資産は、いずこかへと消えていった。そのため「日本発の世界恐慌」は起こらなかった。一説には「金融機関が給料、退職金代わりに現物支給した」と言われる。
国家破産後数年間の資料は現在(202X年)ではかなり失われており、詳細は良く分からない。「あえて思い出そうとは思わない」者も多いので、謎は謎のままである・・・
「非課税」という特権を持っていた各種宗教団体は、失業した人々にできる限りの無償支援を行った。しかし相次ぐ失業者達に、その力も追いつかなくなり始めた。
そこへ救いの御主「光明教」が出現。「改宗と引き換えに食と職を与える」という露骨な布教活動であったが、爆発的な勢いで信者を増やしていった。
光明教の正体は、出現時点でも現在(202X年)でもよく分かっていない。これまでにあったいくつかの新興宗教が合流したものだという説、某国のエージェントが構築した組織であるという説、海外犯罪組織が作り上げた組織であるという説などが噂されているが、「助けてくれるんだからどうでもいい」という意見が圧倒的に多いようだ。
2010年、「光明教」が政界に進出。「創國党」という名の政党を立ち上げ、衆議院選挙に参加した。合併でなんとか与党として勢力を保っていた民由党、大増税反対で急速に人気を得た社共党に次ぐ第三党として、キャスティングボートを握ることに成功。政権離脱する、と裏で脅すことによって自党に有利な法律を次々と成立させ、信者数をますます増加させることに成功していった。
この頃、光明教の信者数は公称で全国民の約２０％。失業率は２５％を超えた辺りで下げ止まり、「光明教が日本に光明をもたらした」と噂されるようになった。この噂によって、もはや「食と職」を与える必要も無く信者が増えるようになっていった。
だが実際は、光明教の信者を除く失業率は増え続けていたのである。
201X年、「創國党」過半数獲得。衆参同時となった選挙において、創國党は急遽「全選挙区に候補者を立てる」ことを宣言した。二大政党を自負していた民由党、社共党はこのとき初めて選挙協力の必要があったことを悟ったが、既に手遅れであった。
なお、この日本を劇的に変化させた総選挙の１年ほど前から、光明教の信者数が急に発表されなくなったことを補足しておく。選挙終了後にこれもまた突然発表された信者数は、人口の過半数に達していた。
201X年、「光明教」国教化。次の参議院選挙でも圧勝した創國党は、衆参両院で３分の２の議席を確保。政党単独で改憲する権利を得た創國党は光明教を国教化することを決議し、国民投票でも可決されたのであった・・・
これは日本国憲法の最初の憲法改定であったが、これ以降年に１回程度改憲されることになる。そうしてじわじわと光明教のための憲法が出来上がっていったが、日本のマスコミはそれを「日本独自の憲法」と褒めちぎることしかできなかった。
世界のマスコミは「戦前日本への回帰」「軍国主義復活」「ファシズムの台頭」のような警告を発した。しかしマスコミへの金のばら撒きなどの工作が行われ、しかも世界の情報が日本国内に入るのを遮断する体制が出来上がっていったため、そのような情報が国内に流れることはほとんどなかった。
なお、この頃失業率は１０％程度まで回復していた。光明教を嫌う各国の締め出しによって、国内に中小製造業が復活したためである。ただし、光明教非信者の失業率は５０％を超えていたという・・・
また、宗教によって真理的な安息を得ている彼らは低い人件費でも良く働くようになった。そして出来上がる製品の質は高いため、極端な関税をかけられてもなんとか売ることはできたのである。ある意味、日本人の勤勉さが回復したと言えないこともないし、結果として日本を再生させることにつながったと言えるかもしれない。
とはいえ、世界からの孤立は進んでいった。かつて戦争という選択肢しか選べなかった戦前の日本のように・・・
2020年、「犯罪防止教育法」成立。大まかな内容は、全ての失業者に対して「犯罪を犯さないように事前に宗教的な情操教育を施す」というものである。仮に反論を述べる者がいたならば「それは洗脳だ！」と声を上げただろう。だがそれは、既に不可能であった。いや、声をあげた者もいたかもしれないが、誰かの耳に届く前に消去されたことだろう。
そして、現在。202X年・・・
このゲームでは、プレイヤーたちは反光明教の闘士を演じてもらいます。「表向きは光明教の信者である」ことも可能です。そして、「反光明教である」ということをきっかけに、他のメインキャストを基本的に信用することになります。
逆に言うと、「反光明教である」というだけで相手を信用するようにしなければ生きていけないほどに絶望的な状況なのです。
能力が劣り、みんなの足を引っ張るかもしれない。名乗っているだけで、実は二重スパイかもしれない。だから周りを完全に信用する必要はありませんが、「信用するふりをする」くらいはする必要があります。
「権力」の能力値によって、獲得できる立場が変化します。当然ながら、より低い立場を選択することも可能です。
「失業者」は犯罪防止教育法に基づき、警察に連行される可能性があります。また、反光明教であることが発覚してしまうと、権力の値に関わらず「失業者」にさせられてしまいます。
| 権力の値 | 立場 |
| １〜３ | 失業者・非市民(非信者) |
| ４〜６ | 下流市民(普通の信者) |
| ７〜９ | 中流市民(敬虔な信者) |
| 10〜12 | 上流市民(教団幹部候補) |
| 13〜 | 支配階級(教団幹部) |
現在、表立って活動をしているレジスタンス組織は存在していません。ただし小規模な組織は多数存在しています。
一般的な組織はボスと他数名で構成されており、10人を超えることはまずありません。成立時点では２人であることが最も多くなります。ボスは他組織への連絡方法を知っている可能性がありますが、それが他メンバーへ知らされることはありません。
大成功を収めた組織や、人数が多くなり目立つようになった組織は、突如数名を除名します(しかも有能な者ほど除名されるようになります)。実際は組織の分割なのですが、メンバーには「除名(または処刑)した」としか伝えられません。
組織のメンバーが最初に教えられることは、「所属する組織のことを明かすな」「除名されたメンバーが戻ってきても門を開けるな」の２つです。レジスタンスが分割して新たなボスになる者が教えられるのは「他の組織のことを他のメンバーに明かしてはならない」「旧メンバーに元の組織に戻らせようと思わせるな」「捕らえられそうになったら自決せよ」の３つです。こうして彼らは秘密を守ろうとします。
分割を実施する組織は官憲に見つかり、そのまま全滅する可能性がかなり高い組織です。「分割」することによってなるべく多くの有能な人物を逃がそうとします。そして自身が自決することで他組織の存在を隠匿するのです。
メインキャストが所属するのは、そうした組織のうちのひとつです。ボスのみサブキャストで他のメンバーはメインキャストのみ、という構成が遊びやすいと思います。メインキャストのうちの１人をボスにするのも面白いでしょう。
活動を繰り返すうちに、味方が増え、組織も大きくなっていくでしょう。そのとき「分割」を行うのか、それとも初の大レジスタンス勢力を目指すのかはメインキャストたちが決めるべきことです。プロデューサーがそのような大規模レジスタンス組織を提供することは一切ありません。大規模な組織が必要であればメインキャストたちが自ら作り上げてください。そして、あなた達が主役になって、日本の運命を変えていくのです。
「壊れちまった日本」には、多数の謎をわざと残しています。
「光明教は誰が造り上げたのか」「金融機関破産時に処理されたはずの資産はどこへ消えたのか」「光明教の大量の資金源は何か」など。これらの謎をひとつずつ解き明かしていくことをシナリオにするのがやりやすい方法でしょう。
この謎を解く作業は、このゲームを遊ぶディレクターとメインキャストたちにゆだねます。面倒になったら「全ての陰謀は光明教に通ずる」ことにしてしまって構いません。
実在する大きな組織と同じく、光明教も内部での勢力争いが激しい組織です。「敵の敵は味方」として、敵勢力の一部と組んで別の勢力を叩くストーリーも作れるでしょう。光明教全体が内部崩壊を起こすことはほとんどありえませんが、決して不可能ではありません。
しかし、光明教が崩壊した場合、「偽りの希望と誇り」を与えられていた一般市民たちは再び希望と誇りを失い、国家破産直後のような混乱を招いてしまいます。あなた達が彼らに希望と誇りを再び取り戻させる必要があるでしょう。この方法もまた、このゲームを遊ぶディレクターとメインキャストたちにゆだねることとします。
[最終更新日 2003.12.31] [▲ ページトップへ ▲]
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